1
「補助艦の問題」「最近の我が軍艦」と題する資料で、海軍中将平賀譲および海軍少佐石丸藤太の述作であることが記されている。
2
「補助艦問題と最近の我軍艦」と題する資料のページで、補助艦をめぐる問題と近年の我軍艦について扱うことを示している。
3
文明協会編の補助艦問題に関する冊子の序言と目次。太平洋の海軍均衡、補助艦建造案の意義、平賀譲「最近の列強の軍艦について」の構成を示す。
4
艦種別項目と図表目録に続き、「第二 日本の補助艦問題」海軍少佐太田の緒言、太平洋競争、英国、日本の人口・資源問題などの目次を示す頁。
5
太平洋の戦略面と日本の補助艦問題に関する目次頁。日英米の海軍力・根拠地、日本の地位、国防と財政の衝突、図表一覧を示す。
6
「最近の列強の軍艦について」と題し、海軍中将譲が世界大戦の教訓から主力艦の位置づけを論じる資料。我国軍艦の技術上の地位を概説する。
7
大戦の教訓として補助艦・航空母艦・速力を重視し、主力艦の意義と「ジュットランド」大海戦後の防御力改造、戦闘距離増大を論じる。
8
「第一図」は戦闘距離と弾丸の衝撃状況を説明する資料で、遠距離では舷側防御は安全となる一方、甲板防御の危険が増すと述べる。
9
主力艦防御改良の必要を説く資料。遠距離戦に伴う甲板防御強化、砲弾進歩、巡洋戦艦の欠点と高速戦艦構想を述べる。
10
ワシントン条約後の主力艦制限と兵器発達に関する論述。潜水艦・魚雷・航空機の進歩を認めつつ、主力艦の重要性を説く。
11
主力艦の魚雷・航空機攻撃に対する防御を論じ、艦内防御板や水防区分、爆弾・魚雷の威力と命中率、用兵上の条件を説明する。
12
主力艦の必要性と三万五千トン級の攻防力、日英米の建造休止後の計画を述べ、続いて補助艦の任務拡大に触れる資料。
13
華盛頓條約後の補助艦増勢と列国軍艦の内容を述べる資料。巡洋艦・航空母艦の大型化、主力艦砲塔の二聯裝・三聯裝の利害を論じる。
14
艦砲の二連装・三連装、補助艦の砲口径、魚雷・航空機・無線の設計上の位置づけと、主力艦兵装重量や機関発達を説明する資料。
15
第二表「推進機関の進歩」を中心に、重油・石炭使用ボイラーや潜水艦用内燃機関の発達、兵装重量比較を述べた資料。
16
ディーゼル機関の利点と水上艦艇への適用困難、我が海軍の設計・建造水準、艦艇の速力・防御力・船体構造について述べた資料。
17
艦船設計における船体重量削減、居住性、乗り心地の重要性を述べ、第三表で各国戦艦・巡洋戦艦の排水量、砲、速力等を比較する資料。
18
「四 各国軍艦の艦型」として、日本の主力艦の設計推移を概説。長門、陸奥から加賀、天城、紀伊まで、大戦の教訓や華盛頓条約による廃棄に触れている。
19
華府・華盛頓会議前後の英吉利・亞米利加の主力艦整備を論じ、フードやメーリーランド等の排水量・防御力・廃棄状況を比較している。
20
「五 英米軍艦の比較」として、天城・フード、長門・メーリーランド等を比べ、日本艦は劣らないと述べ、条約後の英国ネルソン級も紹介する。
21
ワシントン条約後の英戦艦ネルソン、ロドニーを長門・陸奥と比較し、防御重視の艦型選択や主力艦建造制限、航空母艦の概説に触れる。
22
第四図は航空母艦の飛行機発着艦用最上甲板の設計を説明し、アーガス、ハーミスの違いと「日英米航空母艦表」を掲載している。
23
航空母艦改造に関する記述と「第六表 列国大表」「第五表 列国大型駆逐艦表」。英米仏日の改造空母や各国艦艇の諸元が示される。
24
航空母艦の平甲板化と赤城・加賀・鳳翔の排水量、華盛頓條約の制限を述べ、続いて駆逐艦の大型化と各国の艦型動向に触れる資料。
25
駆逐艦の大型化傾向を各国建造例から論じ、潜水艦は第六表をもとにディーゼル機関発達とXTなど大型艦型を説明している。
26
潜水艦の奇襲・機雷敷設などの有効性と日本潜水艦の発達を述べ、第七表として列国の新巡洋艦諸元を掲げる資料。
27
巡洋艦に関する章で、筑摩以来の新造状況、大正四年の天龍・龍田、大正五年末の球磨・神通など五千五百トン艦の設計と海軍での位置を述べる。
28
夕張の設計経緯と性能を述べた資料。五千五百噸型に近い戦闘力を小型・低廉に実現し、大正十二年竣工後の活動に触れる。
29
ワシントン条約前後の巡洋艦構想と古鷹設計の経緯を述べる資料。七千百トン、三十三ノット、八インチ砲六門の特徴と意義を説明する。
30
古鷹型巡洋艦の八インチ砲・水雷・速力などの性能を述べ、古鷹・加古の竣工状況と各国巡洋艦との比較から日本設計の優秀性を論じる。
31
古鷹や一万トン巡洋艦を例に、日本の巡洋艦設計が列国に劣らないと述べ、ワシントン条約下で技術力が国防比率を左右すると論じる。
32
「第二 日本の補助艦問題」の緒言で、欧米と異なる日本海軍当局の沈黙を批判し、補助艦問題を例に国民理解の不足を述べている。
33
補助艦問題に関する文明協会刊行小冊子の序論。海軍政策・国策との関係や対外関係を論じ、削除した「日米若し戦はば」にも触れる。
34
補助艦問題と『太平洋の平和的解決策』の意図を述べ、華府会議後の太平洋における日英米の競争と暗雲を論じる。
35
「第一図 太平洋における列国覇権の盛衰」は、1500年から現在までの太平洋における十大国家の国勢曲線と、物質文明・海上武力の移動を論じる資料。
36
太平洋問題と極東・支那問題の関係を論じる資料。列強の海軍覇権争い、支那・西班牙の興亡と太平洋進出が述べられている。
37
太平洋への進出史として、ポルトガル・オランダ・ロシア・フランスの侵略と衰退を述べ、蘭領東印度や不凍港問題にも触れる。
38
太平洋の覇権争いにおける仏国・独逸などの動向と落伍の原因を述べ、英国の海上武力と制海権の重要性を論じる資料。
39
太平洋をめぐる日英米三国の覇権問題を論じ、米国外交がモンロー主義から極東への門戸開放主義へ移る背景を述べている。
40
米國の巴奈馬運河開通と太平洋進出準備を述べ、1898年以後の布哇・比律賓・グワム獲得、門戸開放政策などを説明する。
41
米国が巴奈馬運河掌握や華盛頓会議で日英同盟を瓦解させ、日本を孤立させた経緯を述べ、海軍軍備制限や比島・グワム防備制限の利害を論じる。
42
華府会議の総決算と米国の成果を論じ、対日作戦への影響や支那の門戸開放政策、1899年ヘイ宣言の要点を説明している。
43
米国の支那門戸開放宣言の意図と限界を述べ、南満鉄道をめぐる提案や日本の南満洲特殊利益が門戸開放に抵触しないことを論じる資料。
44
南満洲など支那接壌地における日本の特殊利益と門戸開放主義の関係を論じ、石井ランシング協定や華府会議の九国条約に触れる。
45
米国の対支政策と満蒙・比律賓・グワムをめぐる日米対立を論じ、戦争防止策と対米外交の明確化の必要を述べる資料。
46
「三 屈して伸びようとする英国」と題し、英国の太平洋進出史と日英同盟放棄の背景、米國との関係を論じている。
47
日英同盟廃棄の背景として、濠洲・新西蘭の対日不安、白人濠洲主義、日本人移民排斥法制の経緯を述べる資料。
48
一九〇一年移民法案への日本政府抗議と英領植民地の対日恐怖を述べ、日露戦後から世界大戦期の猜疑増大を説明する。
49
日英同盟改訂以後の濠洲・新西蘭の対日警戒を論じ、人種平等案、華府会議、四国条約、新嘉坡軍港建設への反応を述べる。
50
F. L. Piesse の Foreign Affairs 論説を踏まえ、英領植民地の対日警戒、米濠提携運動、日英同盟廃棄後の英国対支政策の不利を論じる。
51
中国情勢をめぐる英米日露の勢力関係を論じ、万県事件・漢口事件や英国の苦境、日米対立を利用する英国への警戒を述べる資料。
52
「日本の人口および資源問題」中の人口問題の章。人口増加の急務と、産業化・国内植民・海外移民政策の限界を論じている。
53
日本の人口問題と移民先を論じ、南米・南方進出をめぐる米英仏蘭との利害衝突や協定の必要性を述べる資料。
54
国際連盟規約や移民差別反対決議を根拠に、南進政策と太平洋中立地帯設定を論じ、日本の資源問題として食糧供給を述べる資料。
55
日本の物質文明に必要な鉄、石炭、石油、綿花、羊毛の供給状況を述べ、英米依存や支那・露国方面との経済関係の重要性を論じている。
56
英米との開戦を想定し、ロシア・支那との提携による物資供給確保と特殊利益の承認、日米極東政策調整の急務を論じる資料。
57
日本の国策と海軍政策を論じ、物資入手・貿易発展のため実力ある軍備が必要であり、華府会議後の海軍政策を批判している。
58
「五 戦略上から見た太平洋」の一節で、華府会議後に確立した1923年米国海軍政策の根本項目と五・五・三比率の解釈を述べる。
59
米国の海軍根本政策の細則と留意点を述べ、主力艦比率の適用、予備員整備、根拠地防護、商船隊発達支援などを列挙する。
60
米国海軍の補助艦艇建造・太平洋防備強化を述べ、続く「英国海軍の東漸政策」ではワシントン会議後の英国海軍政策を論じる。
61
大戦後の英国財政逼迫を背景に、対米造艦競争阻止と軍備制限推進、属領海軍の建設・維持構想を論じた資料。
62
ジェリコー提督の属領巡視後の建言をもとに、英国海軍の新嘉坡軍港建設、印度海軍新設、海軍力東漸政策が述べられている。
63
英国の新嘉坡・印度海軍政策と、太平洋における日英米海軍力の均衡を論じ、華府海軍条約下の主力艦・航空母艦比率や砲力を比較する資料。
64
米英日の主力艦・補助艦勢力を比較し、米国の砲力優勢や巡洋戦艦欠如、新式巡洋艦不足と駆逐艦優勢を論じる資料。
65
米国海軍の巡洋艦不足と駆逐艦優勢を論じ、オマハ級や一万トン級巡洋艦計画、日英米の駆逐艦数比較を挙げて補助艦勢力論を批判する。
66
米英佛伊日各国の航空兵力拡張計画と潜水艦保有数を比較し、日本の潜水艦増建の急務と航空機の重要性を論じる資料。
67
英米日三国の太平洋海軍力比較と、昭和五年末の補助艦勢力見通しを述べ、続いて米国の太平洋海軍根拠地の配置を説明している。
68
米国の太平洋戦略における巴奈馬運河・布哇・ガラパゴス群島の重要性と、サンヂェゴ、メヤーアイランド、ピュージェツトサウンド各軍港の役割を述べる。
69
布哇を米国艦隊の前進基地・眞珠灣の根拠地として論じ、華府會議後の防備強化と太平洋平和のための防備制限の必要を述べる資料。
70
米国艦隊の西太平洋進出に関し、南洋群島、ミッドウエー、ウエーキ、グワムの根拠地価値と華府会議の防備制限を論じる資料。
71
マーシャル群島委任統治後のグワムの戦略的価値低下と脆弱性、比島の位置・自給性・馬尼刺湾要塞化の重要性を論じる資料。
72
ワシントン条約下の太平洋戦略論で、米国のフィリピン・グワム防備、艦隊整備、空軍・潜水艦活用論が述べられている。
73
航空機・潜水艦の進歩を背景に、グワム・フィリピン等の防備制限が日米海軍力の均衡や米国根拠地の戦略価値に与えた影響を論じる。
74
太平洋の米国海軍根拠地を概観し、華府條約や南洋群島により西太平洋で不利なこと、英国の態度の重要性を述べる。
75
太平洋における米英海軍根拠地の概観。米国の西太平洋での不利と英国の新嘉坡・シドニー等を軸とする戦略関係を述べる。
76
香港や委任統治領、シンガポールの戦略的位置を述べ、世界大戦後に極東・中国市場と太平洋で日英米の海軍競争が強まった状況を論じている。
77
新嘉坡軍港新設の必要性と背景を論じ、英国が太平洋艦隊運用や香港補完のため整備し、日本を想定敵とする意図を指摘している。
78
華府会議後の太平洋防備を論じ、香港・新嘉坡・濠洲・パプアなど英国海軍根拠地が日本への脅威となる理由を述べている。
79
英国艦隊の香港・新嘉坡を拠点とする極東戦略を論じ、仏領印度支那や蘭領東印度諸島、英米連合時の日本交通線遮断の脅威を述べる。
80
「太平洋における日本の戦略的地位」の一節。南太平洋諸島の価値と、日本海・黄海・東支那海が日本の死活に関わることを論じる。
81
日本の戦略的防御線と交通線を論じ、比島掌握が南支那海の制海権や日本の長期戦遂行に不可欠であることを述べている。
82
南支那海の海権と日本の戦略上の不利を論じ、三都澳や仏領印度支那の柴棍・カムラン等の港湾利用の必要性を述べる資料。
83
日米戦争を想定し、中立港利用の危険と日本の主要交通線・防御線の価値を論じ、南洋群島やグワム周辺の戦略的位置を述べる資料。
84
ヤップ、パラオ、マーシャル、小笠原など南洋群島の軍事的位置を論じ、米国艦隊の連絡線遮断やグワム根拠地の脆弱性を述べる資料。
85
太平洋戦略に関する論説で、南洋群島の価値や對馬海峽重視論の誤りを述べ、日米戦争形勢の予想へつなげる内容。
86
「七 日本の補助艦問題」冒頭で、日本の補助艦政策の意義と、第五十二議会提出予定の建造案および大蔵当局との調整経緯を述べる。
87
補助艦建造計画が財政上の理由で縮小・五年継続事業となり議会提出に至った経緯と、華府会議後の海軍政策変更を論じる資料。
88
ワシントン会議後、加藤男が補助艦建造計画を六割主義で見直し、大正十一年七月三日に方針発表へ至る経緯を述べる。
89
八八艦隊計画の補助艦艇数とトン数を巡洋艦・駆逐艦・潜水艦別に示し、条約の精神に沿った新計画の方針と巡洋艦案を述べる。
90
八々艦隊計画後の補助艦建造方針を述べ、巡洋艦・駆逐艦・潜水艦の削減、予算補填、大正十六年度までの完成計画を説明している。
91
華府會議後の海軍当局を批判する論説で、条約精神遵守により海軍力を六割へ落とし、英米の対日政策に屈したと論じる。
92
華府会議後の極東情勢と海軍政策を論じ、米国の海軍制限の意図や英米の軍港整備、日本の補助艦六割政策見直しを述べる。
93
日本の補助艦政策について、米国比八割以上の戦力保持を国防上必要とし、華府会議前後の補助艦不足と整備急務を論じている。
94
補助艦計画に関する資料で、米国の約八割維持を標準とする不足分・代艦建造の必要性と、世界大戦後の補助艦重視を述べる。
95
補助艦の必要性と老朽艦代替建造の重要性を論じ、日本が米国八割方針に甘んじる現状や第二軍縮会議への備えを述べる資料。
96
第二軍縮会議を見据え、日本の補助艦建造承認の必要性を論じ、英国・仏国の巡洋艦、駆逐艦、潜水艦計画を挙げている。
97
日英米の補助艦建造計画と勢力比を比較し、日本の五か年代艦代換計画制限が国防上の欠陥と第三位海軍国地位喪失を招くと論じる資料。
98
補助艦計画をめぐり、海軍の強硬主張と国防・財政の衝突を論じる資料。関東大震災後の財政難や第二次税制整理の効果にも触れる。
99
補助艦建造費削減をめぐる大蔵省側の主張と、財政当局が取り得る四策を示し、一年限りの予算計上主義への反論を論じている。
100
造艦費の継続年度方式を支持し、一年限り方式の弊害と財政当局批判、さらに巡洋艦・駆逐艦・潜水艦削減案の不当性を論じる資料。
101
昭和五年度補充計画をめぐる財政当局の増勢批判に対し、巡洋艦・駆逐艦・潜水艦の代艦削減や艦齢主義、大型化の必然性を論じる資料。
102
海軍艦艇建造計画をめぐり、河用砲艦・特務艦の削減や建造年度繰延べ論を検討し、財政・工業力・戦力維持の面から早期建造を主張する。
103
補助艦建造計画の財政負担と年度配分を論じ、河用砲艦・特務艦や駆逐艦・潜水艦削減、昭和六年度への繰延べの妥協可否を検討している。
104
我が国の世界的地位と国力に関わる問題として、財政当局の見識や国民への真相周知に疑問を呈した文章の結語である。
105
「付録 列国軍艦表」の末尾部分。軍艦整備は費用だけでなく日本の世界的地位と国力の問題だとし、財政当局や国民の認識に疑問を呈している。
106
大正十五年九月一日現在調べの艦艇計上基準を示す資料。戦艦・駆逐艦・潜水艦を排水量別に区分し、特殊名称の艦種は別計上すると記す。
107
「第二表 艦齢別の各国艦艇隻数比較表」大正15年9月1日調べ。英米仏伊日各国の艦種別・艦齢別隻数や建造中・未起工数を比較する資料。
108
大正十五年九月一日調べの「第三表 各国海軍勢力の概要」で、フランス・イタリア・イギリスの航空母艦等の艦種や飛行機数が列記されている。
109
大正十五年九月一日調査の「各国航空母艦一覧表」と「各国海軍勢力の概要」。日本・米国・英国などの艦名や排水量等を列記する。
110
大正十五年九月一日調べの「第五表 列国補助艦艇比較表」。未成艦の計上基準と、航空母艦は「スペチヤ」の商船改造で艤装中と記す。
111
「第五表 各国の補助艦艇比較表」大正十五年九月一日調べ。未成艦の計上基準や航空母艦・巡洋艦等の注記を列記する。
112
『補助艦問題と最近の我が軍艦』の奥付。昭和二年二月十六日発行、文明協会の発行者・印刷者・所在地等を記載する。
113
「文明レクチャー 次回予告」として、後藤朝太郎述「支那の民族性と社会相」を告知する資料。講演題目と講述者名が記されている。
114
115
「日本誌」とのみ記された資料ページで、本文にはそれ以上の内容や日付・人名・艦名などの情報は確認できない。
