1
昭和十二年七月、海軍会発行の非売品『船ブラッセー海軍年鑑（翻訳書）』七年版の表紙情報。東京市芝区栄町十三番地の発行元が記載されている。
2
各国艦艇の種別・新型艦を列挙したメモ。フランス、ドイツ、アメリカ、イギリスの戦艦・巡洋艦や「ラ・ガリソニエール」などが記されている。
3
『一一九ッセー海軍年鑑』翻訳書の一部。新型の小艦艇と飛行艇として、英国掃海艇「ニガー」など各国艦艇名を列挙する。
4
昭和十一年七月七日、財団法人海軍会による「ブラッセー年鑑邦訳」はしがき。刊行趣旨、年鑑の価値、翻訳事業継続への協力依頼が述べられる。
5
英国海軍・外国海軍や再軍備、海軍条約時代、ドイツ新海軍などを扱う書籍の目次。訳者・担当者や各章題、ページが列挙されている。
6
ブラッセー海軍年鑑一九三七年版の目次と原書出版者の言葉。ロビンソン海軍中佐の死去、新編集主任サァースフィールド氏の就任を述べる。
7
年鑑の原書序文で、ロビンソン中佐逝去後の編集継承、1936年の記事掲載方針、海軍篇・航空篇の寄稿者と内容が述べられている。
8
海軍年鑑の序文と「英国国防の大革新」概説。海軍航空・航空事業寄稿や参考表訂正への謝辞、1937年白書と海軍復興方針を述べる。
9
英帝国の国防計画に関する白書の解説で、五年間最大四億磅の公債募集や海軍建艦計画、陸軍機械化費の増大を述べる。
10
英国海軍予算に関する資料で、1936年度第三回追加予算と1937年海軍予算の増額、新建艦計画や駆逐艦売却などを説明している。
11
一九三七年の英海軍白書に関する資料で、艦隊編入・外国勤務・人事制度、新艦建造や新嘉坡根拠地工事などを述べている。
12
英国海軍年鑑「第一 海篇」の一頁。予算、新艦建造、海空協同調査に触れ、第一章でエドワード八世のポーツマス訪問を記す。
13
英国内国艦隊巡視とキング・ジョージ六世の即位勅語を述べ、一九三六年海軍條約の成立経緯に触れる資料。
14
英國海軍のアビシニヤ戰爭後の艦隊復帰、ハイレ・セラシー王輸送、パレスチナ問題と西班牙内亂への対応を述べる資料。
15
一九三六年前後の英国艦隊配置と演習記録。地中海・東印度・アフリカ各艦隊の異動、揚陸演習やシンガポール演習の状況を述べる。
16
1936年前後の英海軍関係記事で、トルコ艦隊のマルタ訪問、基隆事件、英埃同盟、海軍省・海上首脳部の人事交代を記す。
17
英国海軍関係記事の一頁で、物故者略伝、ゼリコー記念事業、海軍週間の来場者数、新艦建造促進の方針が記されている。
18
英国海軍の一九三六年度計画における戦艦・巡洋艦の建造状況を記す。プリンス・オブ・ウェールズ等の起工、主砲口径や各艦の注文・進水状況を述べる。
19
「五、潜水艦」「六、スループ」として、一九三三〜三六年度計画の英国潜水艦・スループ各艦の起工、進水、竣工、建造所を列記している。
20
英国海軍の一九三六年度計画における測量船・河川砲艦、旧艦改造、人事拡張、予算項目Aの人員増加について記す。
21
英国海軍士官制度に関する資料で、直接入学生増員、進級短縮、特務士官昇進、離現役制限、体技教育、生命保険を述べる。
22
海軍人員増加策に関する資料で、恩給者再服役、予備団転入、進級促進、海兵団教育設備の拡充と新設艦ワイルド・ファイヤー、カレドニヤを述べる。
23
英国海軍の技術者募集難と工廠教育、結婚手当、服制改正に関する資料。民間工業との熟練工獲得競争や一九二五年改正給与法の適用が述べられる。
24
海軍公式宴会での乾杯作法と、自治領海軍として濠洲・加奈陀・新西蘭分遣艦隊の人事、艦艇配備、建造・修理計画を述べる資料。
25
植民地海防法に基づく海峡植民地・ガムビアの海軍義勇予備団設置と、西班牙情勢を背景にした英国海軍および列強海軍の動向を述べる。
26
駆逐艦の将来型や潜水艦脅威を述べた後、「第二節米國」として一九三六―三七年度海軍予算、建艦計画、兵員増強を記す。
27
米国海軍の戦艦・巡洋艦・航空母艦計画に関する記述。主砲改装、巡洋艦建造方針、ヨークタウン等の竣工予定を述べる。
28
米国海軍年鑑記事の一部で、1936〜37年度の潜水艦建造計画、海軍航空事業、シムス少将追悼と将官更迭を述べる。
29
スペイン内乱時の米艦隊撤収見通しに続き、「第三節 日本」で第二次ロンドン条約脱退後の建艦方針、海軍予算、戦艦代替計画を述べる資料。
30
巡洋艦・駆逐艦・潜水艦・海軍航空隊・海軍根拠地について、日本の補充計画による建造・整備状況や台湾・南洋での動向を記す。
31
人民戦線政府下の佛國海軍政策と一九四三年完了予定の建艦計画を概説。戦艦リーシュリュー、ジャン・バール、ダンケルク等の状況も述べる。
32
一九三六年前後のフランス海軍事情の資料で、潜水艦建造抑制、人事刷新、海軍航空隊の組織・管理を説明している。
33
伊太利海軍の建艦状況に関する資料で、戦艦・巡洋艦・駆逐艦・潜水艦の性能、武装、進水・竣工予定などを記す。
34
独逸海軍の官制・人事と「二、新艦建造状況」を述べる資料。戦艦シヤルンホルスト等の進水、航空母艦・潜水艦・駆逐艦建造を詳述する。
35
独逸海軍の根據地・航空教育を述べ、続いて丁抹・エストニヤ・和蘭の一九三六―三七年頃の艦艇予算、建造、就役状況を概説する資料。
36
波蘭海軍の拡張・艦艇建造状況に続き、葡萄牙艦の反乱未遂と新造艦、西班牙内乱での海上権をめぐる動向を記す。
37
スペイン内戦下の艦艇損害と海軍人事・建艦状況に続き、「八、ソビエト連邦」として一九三六年のソ連海軍勢力、潜水艦性能、演習・造船所工事を記す。
38
スウェーデンの建艦計画・海防戦艦近代化、ゴートボルグ公試成績を述べ、続いてユーゴースラヴィヤと亜爾然丁の艦艇建造状況を記す。
39
チリ、エクアドル、メキシコ、中国、シャムの海軍状況を記す年鑑本文。艦隊編成、建艦計画、平海竣工、日本・イタリアの対シャム建造支援を述べる。
40
一九三六年五月のチャーチル警告を引きつつ、条約失効後の各国建艦動向と「第二節主力艦」で英米日戦艦代艦建造の延期を述べる。
41
ロンドン海軍条約後の日本の戦艦計画報道を論じ、英仏独伊日の一九三六年前後の戦艦建造状況や英国政策を記す資料。
42
一九三六年前後の欧州戦艦の高速化と、第三節「巡洋艦の建造」で各国巡洋艦建造数、英国の遅れ、八インチ砲巡洋艦の状況を述べる資料。
43
一九三七年前後の英国巡洋艦勢力と艦齢超過の状況、独逸の嚮導駆逐艦・駆逐艦建造計画が説明されている。
44
一九三六年末の英独嚮導驅逐艦・驅逐艦勢力比較と建造許容量を述べ、第六節では英米日仏の艦齡超過驅逐艦の状況を説明する。
45
1936年、英国がロンドン条約のエスカレーター条項で艦齢超過駆逐艦4万トンを保有し、米国・日本の対応と潜水艦勢力の状況を述べる。
46
1936年前後の各国潜水艦・航空母艦勢力を比較し、蒼龍・飛龍などの建造状況と再軍備へ向かう外交情勢を述べる。
47
一九三六年のラインランド再占領をめぐるロカルノ締盟國の対応と、佛蘇援助條約、獨逸・英佛白伊の交渉経過を述べる資料。
48
1936年五月〜九月の欧州情勢資料。英独交渉、対伊制裁終結、国際連盟、土耳古の海峡要塞化と新条約を記す。
49
1936年8〜10月の欧州情勢に関する記述。独ソ関係悪化、英埃同盟、五大強国会議提案、聯盟会議、西班牙紛争を扱う。
50
1936年11月の欧州情勢に関する記述。ムッソリーニ、イーデン、ボールドウインの演説や独日協定、西班牙不干渉を扱う。
51
1936年末の欧州情勢を論じる資料で、西班牙内乱、英伊協定、聯盟規約改正と英国内の聯盟観が記されている。
52
国際連盟・軍縮と平和維持を論じた後、「第五章 海軍条約時代の十五年間」序言として、第一次世界大戦後の海軍軍備制限条約の背景を述べる。
53
海軍軍備競争の原因と質的・量的発展を論じ、英國の二國標準主義、マゼスチック級やドレッドノート建造、大戦後の情勢を述べる。
54
華府海軍軍縮条約の量的・質的制限と各国の受諾事情を述べ、一九二二年の日本政府受諾とその後の態度変化を論じる資料。
55
華府條約後の代艦建造・軍縮交渉に関する論述。海軍當局と政府、米國の比率主義、1927年ジュネーヴ會議不調、英國巡洋艦必要論を述べる。
56
一九三〇年海軍条約の内容と限界、佛伊の未批准、一九三〇〜三五年の情勢変化、日本の華府条約終止予告と一九三五年条約会議準備を述べる。
57
一九三五年十二月九日召集の倫敦軍縮会議について、日本・英国の提案や比率撤廃、質的制限、建艦計画通報を論じる資料。
58
一九三六年海軍制限条約について、保障條項や期限、獨逸・露國との協定交渉、米佛英等の調印と伊國不調印の理由を述べる。
59
海軍条約に関する結論として、日本の参加が英仏批准や主力艦制限の成否を左右すると述べ、第六章「独逸の新海軍」序言に移る。
60
独逸海軍の成立から大戦後の武装解除、ヴェルサイユ条約下の艦艇保有状況までを述べ、再建途上の限界と意義を論じる資料。
61
独英海軍協定下の造艦計画を論じ、英独各艦種トン数、独逸の潜水艦例外規定、一九三六年決定の艦隊建造案を列挙する。
62
一九三六年起工の獨逸海軍資料で、潜水艦・掃海艇・特務艦艇の整備状況、艦隊の近代化と劣勢、海軍組織を述べる。
63
独逸海軍の指揮組織を解説し、艦隊・水雷艇隊・潜水隊・掃海隊やキール、ウイルヘルムスハーフェン等軍港の任務を述べる。
64
独逸海軍の検閲官・軍港・造船所の配置と、第五節「士官」として海軍増強に伴う士官補充策、各科区分や教育制度を述べる資料。
65
海軍士官教育・補充制度に関する資料で、兵学校教育費、空軍転属、機関・造兵科教育、兵員出身者や予備役士官の現役復帰状況を述べる。
66
ドイツ海軍の下士官・兵制度に関する資料。ヴェルサイユ条約下の長期服役制の問題と、新制度での志願兵教育・就職優先などを述べる。
67
ドイツ海軍の「その他の事項」と艦隊航空隊に関する資料。従軍聖職者、軍事裁判権、体育・伝統、海軍協会、第六空軍区の編制などを述べる。
68
ドイツ海軍と空軍の協同理解を論じた後、第七章「請願・上申制度」で英国海軍における兵員の不平提出と請願制度の沿革を述べる。
69
海軍士官・准官の請願運動と進級制度を述べる資料。1739年海軍友誼協会、1859年大尉請願、准士官の士官昇進例などを扱う。
70
英海軍准士官の進級運動と「海軍准士官新聞」創刊、1890年・1895年の海軍省対応、第四節下士官の陳情開始を述べる。
71
1904〜1914年の英海軍下甲板救済協会の上申書と改革を述べ、准士官拡張、恩給、直接陳情要求の経緯を記す。
72
英国海軍の下甲板問題をめぐる批評活動と、一九一二年の不満・譲与を述べる資料。エックスレーやレーノルヅ、チャーチルの施策を扱う。
73
海軍兵員の待遇改善要求と第九節「大戦期間における上申」。結婚手当、糧食手当、恩給、入院中減給廃止などの要求と一九一七年の不満拡大を述べる。
74
英吉利大艦隊での水兵不満と請願運動を記す資料。1917年、給料五割増や食糧増給を求める上申書起案、下士官の軍法会議にも触れる。
75
英國海軍下士官兵の上申運動に関する資料。1918〜1919年、給与・恩給改訂、下甲板組合承認、ゼーラム委員会設置などを述べる。
76
二月二十四日の海軍省発表に始まる福利相談制度の成立と、一九一九～一九三二年の委員会・要求内容・制度変更の経過を述べる。
77
海軍省の審査手続と要求四千件以上の処理状況を述べ、続いて「第八章 一九〇九―三六年間の海軍用推進機関の進歩」の序説を記す。
78
第一海軍篇の機関技術解説で、重油燃料の利点、混合燃料・人造石油、大戦後の汽罐やジョンソン罐、強制流通罐の発達を述べる。
79
英国海軍の電気推進検討後、減速歯車装置を採用した理由と発達、複式減速歯車やV・B・Bギヤーの特徴を述べる資料。
80
過熱蒸氣タービンの発達と英海軍の研究、補機旋轉化、耐熱材料、高温蒸氣採用の利点・難点を論じる海軍機関資料である。
81
軍艦主蒸氣機關の高壓蒸氣・材料に関する論述。タービン箔數、減速齒車、合金鋼、鑄鋼・熔接、復水管材料などを述べる。
82
「揮発油の貯蔵」「第七節 結論」および「第八章 一九〇九―三六年間における海軍用推進機関の進歩」の頁。艦艇機関の発達、小型高速ディーゼル、第二表に触れる。
83
第九章「英国帝国の国防の一要素としての商船隊」。英国貨物船隊の不足と補助金・建設補強の必要を国防上から論じる。
84
英国の商船隊不足を論じ、通商破壊・潜水艦・空襲で約七百隻不足するとし、商船担当大臣の任命と拡張を提案する資料。
85
英国商船隊の保護策を論じた後、「第二 海軍航空篇 第十章 英国海軍航空の発達」に入り、海軍航空の政策と海空軍間の編成論争を概説する。
86
英国の艦隊航空隊制度を論じ、航空母艦出現後の海軍・空軍の統制権、要員供給、訓練期間をめぐる対立を記す。
87
英國海軍と空軍の艦隊航空隊・陸上基地航空兵力の統制問題を論じ、二重統制や両極端論を退け協同精神と国防調節の必要を説く。
88
軍艦搭載の射出機用飛行機と航空母艦の是非、偵察・攻撃任務の優劣を論じ、英海軍の艦載機装備方針にも触れる資料。
89
航空母艦搭載機の雷撃機・爆撃機構成を論じ、「雷擊か爆擊か」として魚雷・爆弾の命中率、威力、訓練や技術上の得失を比較する資料。
90
英艦隊航空隊の航空機増強策と一九三六年末の配備を述べる資料。空母増勢の遅れ、巡洋艦・旧式艦改装、新型機代替状況を記す。
91
英国艦隊航空隊の射出機部隊一覧と運用説明。各艦隊・戦隊の搭載機型数を列挙し、編成上の中隊・小隊と実運用の差を述べる。
92
海軍航空に関する資料で、オートジロ、夜間飛行・夜間著艦の照明問題、クヰン・ビー無線操縦標的飛行機の訓練価値を述べる。
93
航空発達による艦隊攻撃力増大と港湾防空問題を論じ、人員欄で一九三六年の航空母艦戰隊司令官任命・進級を記す資料。
94
艦隊航空隊の将校飛行訓練、メート級偵察者の創設、下甲板操縦者資格問題を論じ、空軍省との協定や一九三六年末の教育状況を述べる。
95
海軍協同空軍部隊の兵力と演習、長距離飛行を述べ、第二〇五（飛行艇）中隊の一九三六年シンガポール―上海飛行経路を記す。
96
一九三六年の英空軍各中隊の長距離飛行記録。シンガポール往復、第二三〇中隊の極東移駐、第二〇二中隊の西アフリカ巡航の日程と経路を記す。
97
英国沿岸防備の一般偵察中隊の編成・配置と任務を述べ、続いてスペイン内乱での航空兵力と海軍兵力の関係を論じている。
98
1936年版ブラッセー記載の各国艦隊航空政策の解説。航空母艦搭載機や主力艦・巡洋艦の射出式艦載機を日米仏伊などで比較する。
99
陸上基地所属の海軍航空機と水上機母艦について、米國・日本・佛國・伊國・蘇聯邦・獨逸の沿岸航空配備の特徴を述べる。
100
一九三六年頃の米国海軍航空兵力を述べた資料。A・B・クック局長就任、人員制度、航空母艦ワスプ等の建造、現用機や飛行船政策を記す。
101
日本・フランス・ドイツの海軍航空状況をまとめた資料。飛龍起工、加賀改装、各国の編制・現用機性能、基地や空母建造報道を記す。
102
各国海軍航空部隊の近況と、西班牙内乱での艦船空襲被害を述べ、続いて一九三六年法令による仏国海軍航空部隊の組織改定を解説する資料。
103
海軍航空部隊と海上協力航空部隊の任務・器材・訓練・飛行基地、および編制用途を説明し、シェルーブール等の基地名や任務別機種に触れる。
104
海軍航空部隊の爆撃・雷撃・艦載航空、第三節「海上協力航空部隊」の編制と任務、大戦中の海空作戦例を説明する資料。
105
一九一七年五月十七日アドリアチック海戦闘での海軍航空部隊と水上艦の協同例を述べ、続いて第十三章「大西洋横断飛行事業」序論に入る。
106
北大西洋横断の航空路を論じる資料で、アイルランド・ニューファウンドランド、アゾレス・ベルムダ、グリーンランド経由の各路線の距離や霧・風などの利害を述べる。
107
大西洋横断航空の離昇支援策として、射出機、メイヨ式、空中給油を述べ、第四節では浮かぶ発着場「シードローム」計画を説明する。
108
成層圈飛行の利点と課題を述べ、大西洋横斷定期飛行に向けた英米独仏の準備、助成金協定や飛行場建設計画を報じる資料。
109
大西洋横断定期航空路に関する資料で、重油機関や飛行船、佛蘭西・米國の企画、旅客機の快適性への配慮が述べられている。
110
「第十四章 飛行艇による大英帝国連結航空路」緒説。英国商業航空路の飛行艇利用、大型機建造と航空会社の発展方針を論じる。
111
大英帝國内航空郵便料金と定期航空業計畫に関する資料。大型機・水上機利用、地上設備増設や滑走路整備の経済性が論じられている。
112
飛行艇と陸上機の利害を比較し、燃料費や港湾利用の利点を述べる。第二節「阿非利加航空路」ではナイル沿いの飛行艇運用を検討する。
113
アフリカ沿岸航空路の終点と接続、第三節「東印度航空路」、第四節「濠洲航空路」として、英国本国から印度・新嘉坡・濠洲へ至る飛行艇航路の経路と条件を述べる。
114
大英帝國航空幹線の支線と「第七節加奈陀航空路」。一九三六年の英國下院発表を基に、大西洋横断定期航空路開設協定を述べる。
115
大西洋横断航空路の検討資料。アゾールス・バーミューダ経由航路の不利、卓越風への対策、射出機・集成飛行機・空中給油などを論じる。
116
大洋横断航空路の課題と英国の世界一周飛行艇航路構想に続き、「第十五章 艦隊」で艦隊航空隊の編成・統制問題を論じる資料。
117
一九二四年発布の艦隊航空隊編組を説明する資料。空海両省の妥協による組織、人事・運用・資材の分担、航空母艦搭載機の指揮系統などを述べる。
118
艦隊航空隊への空軍出身パイロット採用制度を論じ、予備員編成や下士官登用、海軍・空軍双方の不満と摩擦を述べる資料。
119
海軍省が艦隊航空隊や沿岸基地隊の指揮権を求める論と、空軍・飛行艇隊の扱い、訓練・装備・供給体制の課題を述べる資料。
120
『ブラッセー海軍年鑑（訳書）』193頁末尾。港湾防御と沿岸基地飛行隊の任務、艦船搭載機と陸上基地隊の指揮権配分案を述べる。
121
「各国の艦艇要目表」と題する資料で、列強の航空機一覧表を付録として含むことが示されている。
122
「LIST OF BRITISH AND FOREIGN SHIPS.」と題する見開き書籍ページ。艦種・装甲・兵装・機関など、艦船一覧で用いる英語略号の凡例が印刷されている。
123
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書の202・203頁見開き。英国海軍の戦艦・巡洋戦艦一覧表で、King George V、Iron Duke、Warspite等の諸元を掲載。
124
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書中の見開きで、英国海軍の航空母艦・巡洋艦一覧表。艦名、排水量、寸法、速力、兵装、建造年などを列挙する。
125
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑（訳書）』206–207頁の英国海軍巡洋艦一覧表。艦名、排水量、速力、兵装、建造所、起工・進水・竣工年などを艦級別に整理している。
126
1937年版ブラッセー海軍年鑑訳書の見開き頁写真。英国海軍の巡洋艦一覧として艦名、排水量、速力、兵装、建造年などを表で示す。
127
1937年版ブラッセー海軍年鑑訳書の見開き頁写真。豪州海軍の艦艇諸元表と、ニュージーランド・カナダ・インド海軍等の説明文が写る。
128
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書見開き頁の写真。フランス海軍の戦艦・装甲巡洋艦・航空母艦の要目表が掲載されている。
129
1937年版ブラッセー海軍年鑑訳書の見開き頁。フランス巡洋艦一覧と注記で、艦名、排水量、速力、兵装、建造所、竣工年などを載せる。
130
1937年版ブラッセイ海軍年鑑訳書の見開き頁。ドイツ海軍の戦艦・巡洋艦について、艦名、排水量、速力、兵装、建造年などを一覧化している。
131
『1937年版ブラッセー海軍年鑑』訳書中の見開き表で、イタリア海軍の戦艦・巡洋艦等の艦名、排水量、速力、兵装、竣工年を列挙する。
132
『1937年版ブラッセー海軍年鑑』訳書の見開き頁で、「JAPAN.—Battleships.」として日本海軍戦艦の艦名、排水量、速力、兵装、装甲、建造年などを一覧している。
133
1937年版ブラッセー海軍年鑑訳書の見開き頁。日本海軍の航空母艦・巡洋艦の艦名、排水量、寸法、速力、兵装、装甲、竣工年等を列記する一覧表。
134
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書の見開き頁写真。蘭国海軍の艦名、排水量、速力、兵装、建造年などの艦艇要目表を掲載する。
135
『1937年版ブラッセー海軍年鑑』訳書の見開き写真。ソ連戦艦・巡洋艦とスペイン艦艇の要目表が掲載されている。
136
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書の見開き頁写真。英語表題「UNITED STATES - Battleships」と米国戦艦一覧表が掲載されている。
137
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書と思われる見開き頁。米国海軍戦艦の諸元表と航空母艦表が掲載され、Nevada、Wasp等の艦名が見える。
138
印刷物の見開きに「UNITED STATES－Cruisers」と題する米国海軍巡洋艦一覧表があり、艦級・艦名・排水量・速力・兵装等を整理している。
139
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書の見開き頁。米国巡洋艦と英国の駆逐隊・水雷艇等の艦名、排水量、寸法、兵装、速力などを一覧表で示す。
140
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』36・37頁の英国駆逐艦一覧表。Wanderer、Whirlwind、Worcester等の艦名、建造所、年、寸法、排水量、速力、兵装を示す。
141
『BRASSEY’S NAVAL ANNUAL』38、39頁の見開き。英国海軍の駆逐艦・潜水艦・スループの艦名、建造所、寸法、速力、兵装等の要目表を掲載する。
142
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』40・41頁の英国駆逐艦一覧表。Hunt、Ocean、River Classes等の艦名・排水量・寸法・速力・兵装などを掲載。
143
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』42、43頁の見開きで、フランスの水雷艇・駆逐艦等を艦名、建造所、竣工年、寸法、速力、兵装別に一覧化した英文表。
144
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書と思われる見開き頁。フランス水雷艇・潜水艦等とイタリア艦艇の諸元一覧を掲載。
145
『1937年版ブラッセイ海軍年鑑』訳書と思われる46・47頁。外国の水雷艇・駆逐艦等の要目を国別に示し、ItalyおよびJapan欄が掲載されている。
146
『BRASSEY’S NAVAL ANNUAL』48・49頁の見開きで、日本海軍の駆逐艦・水雷艇等について艦名、建造所、寸法、排水量、速力、兵装などを一覧化している。
147
『BRASSEY’S NAVAL ANNUAL』50・51頁の見開きで、Netherlands、Germany、Spainの艦艇一覧表を掲載し、寸法・排水量・速力・兵装などを記す。
148
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』見開き頁で、ソ連および米国艦艇の一覧表を掲載。艦名、建造地、寸法、排水量、速力、兵装、燃料等を整理している。
149
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』54・55頁の見開きで、米国水雷艇・駆逐艦の艦名、建造所、寸法、速力、兵装等の一覧表を掲載。
150
『BRASSEY’S NAVAL ANNUAL』56・57頁の見開きで、米国の駆逐艦・魚雷艇等の艦名、建造所、寸法、速力、兵装などの一覧表を掲載する。
151
『1937年版ブラッセー海軍年鑑』訳書の見開き頁。米国水雷艇・駆逐艦一覧と英国海軍航空機型式表が掲載され、頁番号は58、59。
152
『BRASSEY’S NAVAL ANNUAL』見開き頁。英空軍陸上基地航空機と米国海軍航空隊の艦上・水上機の機種、任務、航続時間等を列記する。
153
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』62–63頁の見開き。米国海軍航空基地一覧と、日本海軍航空機型式の乗員・発動機・重量・速力等の表を掲載。
154
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』64・65頁の見開き。仏海軍航空隊の機種一覧と、Cherbourg、Brest、Toulon等の基地・飛行場配置を記す。
155
『BRASSEY'S NAVAL ANNUAL』66頁で、「Italian Naval Air Service」の機種一覧表を掲載。製造者、用途、性能項目や落下傘・通信装備・艦載航空機の記述がある。
156
157
1937年版ブラッセイ海軍年鑑訳書の印刷・製本関連頁または裏表紙とみられる画像で、「常盤印刷株式會社印行」と印字がある。
